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日蓮大聖人・池田大作

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5 国民総生産か国民総福祉か  

「二十一世紀への対話」アーノルド・トインビー(池田大作全集第3巻)

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1  池田 かつて第二次大戦後の冷戦時代においては、資本主義か社会主義かの論争が激しくなされ、社会主義陣営からは階級理論のうえから資本による搾取と不平等性が告発される一方、資本主義陣営からは一部の社会主義国家における暴力革命の恐怖や非人間性が強調されて、互いに相争ってきました。しかし最近では、資本主義も漸次、社会主義化の方向をたどり、また社会主義にも資本主義的手法が取り入れられて、個人の自由を認める方向に修正が加えられつつあるようです。社会主義国のなかではユーゴスラビア、資本主義国家としてはスウェーデンなどが、その典型的な例として注目されています。
 さらに、最近の国際関係の多極化、大国間の歩み寄りなどによって、資本主義・社会主義の対立はその影をひそめつつあるとはいうものの、依然としてこれらが世界を三分する体制であることは否めません。しかも、この二大経済体制における欠陥の修正、相互の歩み寄りにしても、ではその行きつくベき理想の体制は何かとなると、いまだ人類は結論を得ていません。一応は、福祉社会、福祉国家の方向が模索されていますが、そこにも克服されなければならない矛盾があまりに多く含まれているようです。
 これまで、利潤追求を第一義として、人間一人一人の幸福を犠牲にしてきた資本主義体制においても、画一的な平等をめざして、全体主義的な国家形態のもとに個々の人間の自由を強く抑圧してきた社会主義体制においても、ともに共通して欠けていたものは、人間生命の尊厳に対する認識ではなかったでしょうか。このことはまた、中間の道としての福祉国家体制についても同じことがいえます。たとえ従来の体制に修正を加え、福祉の向上を図っても、それはあくまで物質的福祉にすぎず、人間の尊厳に根ざした精神的福祉の面は、ほとんど保障されていないのが実情であるように思えるからです。
 私は、経済体制については、資本主義であれ社会主義であれ、あるいは福祉経済であれ、計画経済、混合経済であれ、それぞれの民族、社会がその時に応じて最も適切なものを選んでいくのが正しいと思っています。ただし、それらの基盤には、人間生命の尊重を第一義とする価値観、また地球人類を全体としてとらえる視野がなければなりません。この人間生命の尊厳を価値基準に据えることによって、経済体制にも初めて抜本的な解決の糸口が与えられ、新しい視野が開かれるだろうと考えるのです。
 トインビー およそ人間事象の分野においては、人間の尊厳の維持こそが、われわれの目標でなければならず、またその目標達成に用いる手段の正誤判断の基準でなければなりません。人間の尊厳は、自由と平等とをともに要求します。この人間にとって必要な自由と平等とは、互いに排斥し合うものではありません。ところが、資本主義や社会主義の立場をとる人々は、これらが互いに排斥し合うものと考える誤りを犯してきました。それは、彼らのもつイデオロギーの視野が、いずれも経済の面だけに限られていたためです。人間の生活や行動は、数多くの異なる局面にわたって展開されており、そこにはそれぞれ独自の要求があるのです。
 経済面においては平等性が必要ですし、欲望の抑制も必要です。したがって、経済面では、われわれは統制化を必要とします。まして人間の尊厳を守るためには、われわれは人類の経済活動が社会主義的に運営されることを黙認せざるをえないでしょう。これは、社会正義の実現のためにも、人類が存続するためにも、当然支払わなければならない代償です。これに対して、精神面においては、自由こそ人間の尊厳にとって不可欠なものです。ちょうど経済面において統制が不可欠であるのと同じです。
 これを人間の身体の働きにたとえてみるならば、経済の統制化が人間を解放し、精神面での自由な活動をさせるのは、あたかも心身相関の生命体において、心臓や肺の自律的な機能が脳の自由な働きを助け、人体における意識や意志の座としての脳に、その役割を果たさせるようなものだといえましょう。
 池田 資本主義も社会主義も、いずれもその視野が経済面に限定されたイデオロギーであるというただいまのご指摘は、非常に重要な意味をもっていると思います。現代人は往々にして、これらが本来、生産、経済の体制についての思想であることを忘れがちであり、経済が人間社会のあらゆる制度のなかにあっては、たんにその一部を占めるにすぎないことを見落としがちです。この全体の一部にすぎない経済が何にもまして優先され、人間の他の活動面、すなわち文化、教育、技術、政治などがこれに追従し、奉仕してきているところに、現代の大きな錯誤があるわけです。
 経済成長の極大化は、すでに人間社会のあらゆる体系を地球的規模で崩壊させつつあります。経済のこうした独走を許すかぎり、人類はこの地球上から生存権を失うことになるでしょう。われわれは、いますぐにも、経済優先の考え方を改めなければなりません。そして経済には文化や教育に従属する立場を与え、あくまでも人間性豊かな文化社会を形成することに全力を傾注すべきでしょう。そのようにして築かれた高度な文化社会にあっては、経済の果たす役割も、人間精神の向上のため、人間の創造性発揮のための、土台ないし潤滑油的なものとなるはずです。
 私は、未来の経済理論も体制論も、こうしたより本源的な次元から考察を進めるべきだと考えます。そうするならば、経済の統制や経済活動の管理・計画が人間社会にとって不可欠な要請であるということも、より重い意味をもつようになるのではないでしょうか。また資本主義社会において、社会主義的手法を有効に取り入れることの意義も、より鮮明になると思います。
 こうして、経済の統制にしろ、計画・管理にしろ、すべて人間自身のためという前提から行われる必要があります。もしこの原点を忘れ、計画や管理それ自体が自己目的化するならば、全体主義的、独裁的色彩が強く現れ、非人間的な側面を押し出す結果となるでしょう。さらに、地球の資源を保護しつつ効果的に使用し、破壊や汚染から救っていくためには、経済の計画的運用もすべて地球的規模で行うことが大事です。こうした壮大な構想を実現するためには、やはり究極的にはその根底に哲学、宗教が必要となってくるでしょう。
 トインビー ご意見に異論ありません。私の二十一世紀への願いは、経済面では社会主義的でありながら、精神面では自由主義的な、全地球的人間社会が建設されることです。
 一個人や一社会の経済的な自由は、往々にして他の個人や他の社会の自由を奪うことがあります。しかし、精神面での自由には、そうした弊害がありません。すべての人が他人の自由を侵害せずに、しかも精神的に自由であることが可能です。それどころか、精神的自由が広まることこそ、人間相互の豊かさを増し、貧困化を防ぐ道なのです。
 池田 ところで、博士のいわれる経済面での平等と精神面での自由の調和こそ、未来の新たな社会に望まれるものですが、これを実現するのは、人間にとってかなりむずかしいことでしょう。なぜなら、経済面での統制を実現するには、強大で集中化された権力が必要であり、そうした権力を保持した人間は、人々の精神的自由を認めることについて、しばしば非常に狭量になりがちだと思われるからです。とはいえ、博士が示されたこの理念は今後の社会のあり方を考えるうえで、きわめて明瞭な指標となるものであると信じます。
 これに関連して、さきほどもふれましたが、より理想的な社会体制をめざす試みとして、最近、先進諸国においては福祉国家への方向が志向されつつあります。とくに貴国イギリス、西ドイツなどの西欧諸国、ノルウェー、スウェーデン、デンマークなどの北欧諸国、それにニュージーランドなどでは、すでに福祉国家の体制に入ったとされています。しかし、この福祉国家という制度にも、多くの問題があるようです。
 まず第一にいえることは、これはおそらくイギリスにも当てはまると思いますので恐縮なのですが、経済の成長が鈍化ないし停滞することがあげられます。富の分配が平等化し、国民生活が安定すると、労働意欲はおのずから減退します。つまり、福祉国家への目標が達成されたとき、目標の達成それ自体が経済成長への大きなブレーキとなりかねないわけです。第二には、社会保障が充実される結果、人間の独立心が失われやすく、国家のサービスに対する依存心が強まります。これが青少年の人格形成に与える影響は大きく、ひいては犯罪の増加にもつながると考えられます。第三には、これが最も大きい欠点であると私は考えますが、生きることの意味や社会における競争心が薄らぎ、人間の創造性が発揮されにくくなることです。
 これらのほかにも、複雑な都市構造、環境資源問題、人口増加などとの関連のなかから、さまざまな欠陥が生じてくることが予想されます。
 しかし、私は、このように種々の欠点をあげることによって、福祉国家そのものを否定しようというのではありません。むしろ私は、かねてから日本においては福祉経済社会を実現することが望ましいであろうと考えている一人です。福祉国家は、それが精神的福祉を基調とするものであるかぎり、理想的な人類社会に向かっての一段階として、今後われわれがめざすべき社会形態であろうと考えられます。
 トインビー 私は長生きをしたおかげで、イギリスが部分的ながらも福祉国家になるのを見届けました。この一つの社会革命は――幸いにして無血革命でしたが――社会正義がより大幅に達成されてきたために特権を失いつつあった、かつての特権少数者からも快く迎えられました。ただし、イギリス経済が立脚する主な基盤は依然として私企業間の利潤追求競争であり、したがってイギリスにみる福祉国家はまだ不完全です。しかも、最近では、組合労働者たちも、資本家とともに、この経済的な″いたちごっこ″に荷担しています。そのうえ、貧困線以下に取り残された人々も少数ながら存在しますし、資本家と労働組合員の中間で経済的に締めつけられている人々の数は、おそらく国民の大半を占めることでしょう。
 いわゆる先進諸国はいずれも福祉国家制度を導入する方向へと移行しています。これらの先進諸国ではすべて――いやそれどころかビルマなど少数の例を除いた、ほとんどのいわゆる発展途上国においても――個人の物質的生活水準の向上をめざす経済成長が要請されています。しかしながら、私は世界中の物質的生活水準をすべて向上させることは、実現不可能なことだと考えます。これまでも、物質的生活水準の向上に成功した国々、ないしはそうした国々における階層は、いずれも経済力の弱い同胞を搾取することによってこれを成し遂げてきました。こうした富裕少数者にしても、その繁栄の坂道を無限に登り続けることはできないでしょう。かけがえのない地球の物的資源は有限なのです。富裕少数者たちは、この資源を加速度的なペースで消費し続けてきました。一方、地球人口の増大も加速度的です。このことは、とくに最低の貧困国や貧困階層に顕著です。近い将来、世界的規模で経済を安定させることが、世界的な破滅に代わる唯一の道になりそうだ、と私には思われるのです。
 現代社会は、成功とか幸福とかを、あくなき増大を続ける経済的豊かさに視点をおいて判断します。しかし、そうしたところにおかれる目標というものは、経済によっては達成されないばかりか、精神的にも充足を与えるものではありません。ただし、それが人間の努力への刺激となり、勤労の意欲をかきたてることは確かです。これは逆にいえば、自由競争経済の社会では、貧困化への恐れが人々に拍車をかけているということです。
 ご指摘のように、福祉国家においては、経済的保障が与えられるため、そのかぎりではたしかに勤労意欲が減退します。児童教育、老齢年金、国民医療といった、生活上必要なものが国家によって保障されると、成人者でさえ、賃金に対して、子供が小遣いに対してもつような考えをいだくようになるでしょう。つまり、賃金というものは、日先だけの子供っぼい欲望を満たすのに使えるちょっとした授かり物だ、と考えるようになります。そのため、人々は、賃金とはまず第一に教育や医療の費用として必要なものであるとか、あるいは収入が無くなったときに備えて貯蓄すべきものであるとかいう考え方をしなくなります。たしかに福祉国家は、国民が怠惰で非能率的な仕事しかしなくとも、または質量ともにお粗末な仕事に高賃金を要求したあげく失業のハメに陥ったとしても、なお自分たちの最低生活線は保障されているのだ、と考えることを奨励するわけです。
 この種の経済的保障は、生産性の低下だけでなく、人間に不幸をもたらします。人間は何もせずに何かが得られるとなると、それをうまく利用したがるものです。これは初めのうちは愉快でも、やがては気が滅入ってしまうものです。刺激がなくなって力がそがれると、人生は退屈で無意味なものになるからです。
 池田 そうした弊害を克服するにはどうしたらよいか――。私は、やはり精神的分野の開拓以外にないと思います。つまり、従来の概念による福祉国家において主目的とされるのは、社会保障制度と完全雇用、租税政策による衣食住の確保であり、あくまでも物質的福祉の拡充です。そこに欠けているものは、精神的福祉に対する十分な認識であるといえましょう。もちろん「衣食足りて礼節を知る」という言葉があるように、ある程度の物質生活の安定が、精神生活の向上のための前提であることも事実です。
 私は、現代人の物質と精神の関係に対する考え方は、根底的に転換されなければならないと考えます。これからの福祉社会においては、まず精神的福祉水準の向上を第一の目標とし、物質的生活水準の向上はそれを支える二義的なものとされなければなりません。つまり、芸術、学問、教育、宗教など、文化的水準の向上による精神的福祉の充実が優位におかれ、そうした高度な精神文化社会建設のための完全雇用であり、社会保障であるという基本的な思考法が要請されます。この前提に立つならば、労働意欲の減退や生きがいの喪失といった問題も解決され、人間の創造性も発揮されるものと考えるのです。
 一例をあげるならば、老人に対する福祉にしても、住宅や年金を与えることも大事ですが、一幅の絵を鑑賞することによって美の歓びを感じ、手工芸によって創造の楽しみを味わい、子供や孫たちとの団繁に人間的な触れ合いを求めるといったことのほうが、老人にとってはより以上の幸せであるはずです。そこでは、″生きる″ということに対する明確な目標を自分のものにすることができるでしょう。そのうえで、平等な分配がなされて国民生活が安定し、しかも国民経済の成長が漸増的にみられる、ということが望まれます。
 なお福祉国家をめざす先進諸国は、自国の福祉のみならず、いわゆる発展途上国への配慮も忘れてならないのは当然のことです。これら先進諸国では、すでに豊かな社会を現出して、経済成長のテンポをゆるめ、福祉社会へと向かうわけですが、そのさい、いまだ発展の途上にある国々に対しては、同様の経済成長率の抑制を求めるのではなく、むしろ積極的に援助を与えて発展をうながし、互いの格差を埋めるという方向に努力をすべきでしょう。これは、博士のいわれる世界経済の安定化にも通じる道であると考えます。
 トインビー ここで、世界経済が安定し、オートメ化が進んだと仮定しますと、おそらく、世界人口の大半が経済活動から締め出されることになるでしょう。また、各個人の物質的生活水準には上限ができることでしょう。そして、福祉国家においては、階級間、職業間の物質的生活水準の格差は比較的小さくなるでしょう。一方、生活に必要なものが保障されているため、その意味では、誰もが経済保障の恩恵にあずかることになるでしょう。
 そうした体制下では経済的な刺激がありませんから、幸福の尺度を物質的な成功や満足ということにおくかぎり、人々は不幸にならざるをえません。したがって、彼らは追求すべき目標を方向転換させないかぎり、幸福を取り戻すことはできないでしょう。つまり、経済的な目標を放棄して、精神的な目標を開拓しなければならなくなります。
 この精神革命を成し遂げるためには、人々は、自ら人生の意義と本質とを明確に見きわめていぐ必要があるわけです。
 池田 そうです。まさに精神革命こそ人間の福祉にとって不可欠のものとなってきています。人間は、体制や技術の変革のみによっては、幸福を得ることはできません。私どもも″人間革命″の必要性を訴えてまいりましたが、いずれにせよ人間精神、人間生命の根底からの改革による以外に、解決の道はないと考えます。
 そして、この本源的な次元から、長期的な視野に立って考えますと、現代人は経済面においても、いかに愚かな誤りを犯してきたことかと痛感せざるをえません。日本人のGNP(国民総生産)信仰などは、その最たるものであるといえます。
 周知の通り、第二次大戦後の日本は、GNPの成長を絶対視し、欧米先進諸国の水準に追いつくことを目標に、貪欲な利潤追求の精神を発揮して飛躍的な高度経済成長を遂げたわけです。ところがその結果はどうだったでしょうか。国民は、いつまでも人間性を無視した過酷な条件のもとで働かされるばかりで、事態の好転の兆しはなく、狭い国土にはいたるところ公害が吹き出物のように噴出しています。また、日本製品の世界市場への進出に、当初は驚嘆した世界の人々も、最近ではむしろ反感を強めています。これに対してようやく日本政府も、福祉の方向を考え始めたようですが、しかし、はたしてどれだけ真剣に実現しようと努力しているかとなると、残念ながら大いに疑問視されているのが現状です。
 私は、一国の経済力を測る指標としてのGNPにはそれなりの意味は認めますが、経済の基本的な指標としては、むしろその国の経済力がどれほど国民の福祉に貢献しているかを示すGNW(国民総福祉)が、より重視されねばならないと考えています。そして、それも精神的福祉水準の向上に比重がおかれたものであるべきでしょう。
 トインビー GNPは、一国を構成する人々の、経済的な繁栄度を示す指標でさえありません。統計学者たちは、一国の人口でGNPを割った数字をもって″国民一人当たり平均所得″としていますが、これは無意味な考え方です。こうしたことを数量化すること自体が、とんでもない間違いなのです。むしろ″一人当たり平均物質的ダメージ″の指数のほうが、まだ意味があるでしょう。なぜなら、自由競争経済の社会にあっては、GNP増大にともなう被害の分布は、住宅などに関しては不均等ではありますが、空気、土地、水その他の自然環境構成物の汚染となると、一国の住民がすべて平等に被害をこうむるからです。汚染は、貧しい母親の子供も金持ちの母親の子供も、同じように毒します。
 国家の第一義の目標がGNPの増大におかれるような国では、個人間や階層間の経済競争が激化しがちです。したがって、GNP配分の不平等もさらにひどくなるわけです。たとえば、部分的に福祉国家となった今日のイギリスでも、貧困線以下の少数者にとっての住宅事情の悪さには、衝撃的なものがあります。つまり、イギリスでは、そうした生活必需物をすべての国民に保障できずにいるのです。
 私もあなたと同じく、国民総生産ではなく、国民総福祉をめざすべきだと思います。そして福祉を測る尺度としては、私は次の諸点を考えています。
 第一に、社会における成員間の調和度とお互いの親切度。第二には、一人当たり平均精神的福祉。これによって調和度と相互の親切度とが決定されます。第二に、自己超克の平均的水準。これは精神的福祉のカギとなるものです。第四には、社会が物質的、精神的汚染の防止のために利潤追求を差し控える度合い。この最後の尺度は、その社会が、精神的福祉を物質的豊かさに優先させることに、どこまで成功しているかを試すものです。

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